東日本大震災の本震（マグニチュード＝M9．0）が起きる前の約1カ月間に、岩手・宮城沖のプレート境界の震源域がゆっくり滑る現象が2回起きていたことが分かった。本震2日前の最大前震（M7．3）を挟んで発生しており、本震の発生を促す「最後の一押し」になった可能性があるという。東京大地震研究所の加藤愛太郎助教や小原一成教授らが19日付の米科学誌サイエンス電子版に発表した。
東北地方の太平洋側沖合では、太平洋プレートが陸側プレートの下に年間10センチ弱のペースで沈み込んでおり、本震はプレート境界が一気に最大20メートル以上滑って発生した。震源域北側の青森沖や南側の茨城・千葉沖では今後、再び大地震が発生する恐れがあり、小原教授は「ゆっくり滑りが起きた場合、力が1カ所に集中するか注意する必要がある」と話している。
ゆっくり滑りは東南海、南海地震の想定震源域より北方の紀伊半島東部や四国北部などの地下30?50キロでも観測されている。想定震源域に近い浅い場所で起きた場合、大地震につながる可能性があるという。
研究チームは岩手・宮城両県沿岸14カ所にある地震計のデータから、本震前の約1カ月間に起きた約1400回の微小地震を調べた。その結果、震源域の長さ約90キロの領域で、1回目のゆっくり滑りが2月中旬から末、2回目が3月9日の最大前震から11日の本震にかけて起きていたことが判明。全体の滑り量は約20センチで、M7．1の地震に相当する。
ゆっくり滑りは2回ともこの領域の北から南へ伝わっていた。発生地点の移動のペースは1回目が1日2?5キロだったのに対し、最大前震後の2回目は同約10キロと速かった。このため、領域の南端付近にプレート境界がずれようとする力が集中し、本震の破壊が始まった可能性が高いという。